こんにちは。ダニエルです。
今回は車に関する記事です。
先日の記事で「トヨタ自動車株式会社」について触れたので今回のテーマにしました。
「トヨタ自動車株式会社」は、2019年3月期決算で売上高が30兆円を超えました。これは日本の企業で初めてです。
30兆円です。
30兆円の凄さ
株式会社ZOZOの創設者である前澤友作社長。お年玉プレゼント企画で100万円を100人にプレゼントしましたが、このときの総額は１億円です。もし、30兆円分を100万円ずつプレゼントする場合、3,000万人がお年玉をもらえます。
東京都の人口は約1,400万人です。全員に100万円ずつプレゼントしてもまだ1,600万人にプレゼントしなくてはなりません。直接手渡しする場合、1日に82,192人に会って100万円渡して握手して、これを365日続けます。
82,192人分の札束の重さは約8.2㌧です。これはもはや苦行でしょう。悟りが開かれるでしょう。
少々、例えが現実的ではありませんでしたが、これほど気が遠くなりそうな金額を 「トヨタ自動車株式会社」は 売り上げたのです。
自動車メーカー各社の売上高
「トヨタ自動車株式会社」の売上高の凄さが分かっていただけたのではないかと思います。次に自動車メーカー各社の売上高を粗利率とともに見ていきたいと思います。
粗利：売上高から売上原価を引いたものが粗利。それを割合で示したものが粗利率。
上記グラフでは７社を比較しました。売上高で見ると、「トヨタ自動車株式会社」の次に「VOLKSWAGEN GROUP」が追う形になっています。その次の「本田技研工業株式会社」から上位を見ると売上高が約２倍ほど差が開いています。
一方、粗利率は「スズキ株式会社」が頭一つ抜けています。今回比較した７社の中で、売上高は高い方ではありませんがしっかり利益を出せている会社と言えるでしょう。
販売店舗数
売上を伸ばすには販売店舗数も重要に要素の１つです。ここでは「トヨタ自動車株式会社」と「三菱自動車工業株式会社」の店舗数を比較してみました。
トヨタ自動車：994店舗 三菱自動車：676店舗
「トヨタ自動車株式会社」は「三菱自動車工業株式会社」より318店舗多いです。東京、鳥取、香川の３県は「三菱自動車工業株式会社」が上回っています。どちらの店舗数も似たような傾向にあるように思います。
２つの会社の店舗数はある程度相関性がありそうです。「トヨタ自動車株式会社」の東京は店舗数がゼロになっています。これは、会社が異なるためです。「トヨタモビリティ東京株式会社」として、東京都内に217店舗構えています。
カーシェアアリングやサブスクリプションなどの新しいサービスモデルを展開し、販売店改革の先駆けということだと思います。ここではその217店舗は含みません。それでは、次に人口と面積の相関性を見てみます。
上記グラフは、各都道府県の人口に対する店舗数を示しています。人口が多くなるほど店舗数が多くなっています。
上記グラフは、各都道府県の面積に対する店舗数を示しています。北海道は人口とは関係なく、面積が広いからその分店舗数を多くしています。愛知はどちらの会社も生産工場があり地元に根付いているため力を入れているのではないかと思います。
今後について
今回、店舗数の観点から「トヨタ自動車株式会社」の売上高について見てみました。売上高が30兆円を超えたのは店舗数だけではないのは言うまでもありませんが、 東京ではすでに「トヨタモビリティ東京株式会社」 が新しいビジネスモデルを展開しようとしており30兆円のその先を見据えています。
また、2018年9月28日に「ソフトバンクグループ」と手を組んだ「 MONET Technologies株式会社 」が設立されました。「ソフトバンクグループ」の１兆個のデバイスと「トヨタ自動車株式会社」の車が繋がるのでしょうか。Autono-MaaS*によるビジネス戦略が社会にどう根付くのか楽しみです。
“Autono-MaaS”とは、Autonomous Vehicle（自動運転車）とMaaS（Mobility-as-a-Serviceモビリティサービス）を融合させた、トヨタによる自動運転車を利用したモビリティサービスを示す造語
https://www.monet-technologies.com/
※本記事のデータは、2019年8月19日時点のデータになります